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ビットコインの半減期の時期と、過去の価格チャート

ビットコイン(BTC)の半減期の時期及び将来の予定は以下になります

日時 ブロック番号 報酬BTC数量
  0 50
2012/11/28 210,000 25
2016/7/9 420,000 12.5
2020/5/12 630,000 6.25
2024年4月頃(予定) 840,000 3.125
2028(予定) 1,050,000 1.5625

・現在のブロック番号を確認「Bitcoin Explorer(Blockchain.com)」

・現在のブロック番号を確認「Bitcoin Explorer-chainflyer(bitFlyer)」

・次回の半減期カウントダウン「ビットコイン半減カウントダウン (CoinMarketCap)」

・次回の半減期カウントダウン「ビットコイン半減期 (Binance)」

・次回の半減期カウントダウン「2024年BTC半減期特設サイト (SBI VCトレード)」

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ビットコインと半減期

半減期とは

半減期とはマイニングの報酬(ビットコイン)が半分になる時期のことを言います。

報酬BTC数量

最初の表の「報酬BTC数量」を見てもらえばわかるように4年毎に報酬BTCが1/2になっています。

ブロック番号

次に「ブロック番号」については、ビットコインのブロックの承認は10分に1回行われます。

こちら「chainflyer ビットフライヤー 」を見てもらえれば約10分経つと新たなブロックが生成されているのがわかります。

(厳密には10分より短い時間になる事も有ります)

表からもわかるように、ブロック番号が210,000進むと半減期を迎えます。

210,000×10分=2,100,000分、つまり理論上2,100,000分経過すると半減期になります。

日時

上記のブロック生成の計算から約4年(2,100,000分)毎に行われるとされています。

報酬BTCとマイニング

マイニングした報酬としては以下がもらえます。

1.新たに発行されるBTC

2.ユーザーが支払う取引手数料

この「新たに発行されるBTC」が半減期で1/2になります。

つまり新たに生成されたBTCが10分に1回マイニング作業者に6.25BTC(2020年5月半減期~次回半減期まで)が報酬として付与されています。

2100万BTC

ビットコインの発行上限は2100万BTCとされています。

33回の半減期で2140年ごろに2100万BTC全てが発行を終わります。

現在までに発行されたBTCの総数は約1800万BTC(2020年11月)、最新の総数は「総循環ビットコイン Blockchain.com」で確認出来ます。

発行上限に達したら

発行上限の2100万BTC全てが発行されたら、新たに発行されるBTCによるマイニング作業者への報酬は無くなり、

報酬は取引手数料のみになります。

ビットコインの需要と供給

もうおわかりかと思いますが、「半減期になるとビットコインの価格が上がる」説はこのBTC報酬の減少にあります。

つまりマイナーがマイニング(発掘)により受け取るBTC数量が減少するので市場への供給が減ることでビットコインの価格が上がる可能性が高いと考えられる説です。

ただこの説は供給側のみから見た考え方で、需要があるかは不明なのであくまでも説の1つとして考えていた方がいいでしょう。

半減期と価格チャート

2020年5月までで合計3回の半減期を迎えました。

過去の半減期の時期とチャートを照らし合わせてみましょう、以下は半減期前約1年、半減期後約1年のチャートです。

半減期1回目(2012年11月28日)

引用元 2012-01-01~2013-12-11 https://jpbitcoin.com/about/history_price

半減期2回目(2016年6月9日)

引用元 2015-07-01~2017-07-31 https://jpbitcoin.com/about/history_price

2012年はまだ市場としても未熟で参考になるのかは不明です。(古すぎてtradingviewにもないので国内でも早い時期からビットコインを紹介していたBitcoin日本語情報サイトさんの所からチャートを引用させてもらいました。)

半減期3回目(2020年5月12日)

3回目の半減期は2020年5月に起きました。

その他の暗号資産の半減期

半減期が全ての暗号資産に設定されているわけではありません

ビットコインと同じように半減期が設定されている暗号資産としてはライトコイン、Zcash、モナコイン等があります。

イーサリアム、リップル等は半減期が設定されていません、ただ仕組みとしては一定の合意があれば供給量を調整出来たり、中央集権的に供給量を調整したりする場合もあります

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